注文住宅の安全性を確保するために重要な構造計算

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建築物の安全性を計算する構造計算

建築物には固定荷重、積雪荷重、風荷重、地震荷重など、さまざまな力がかかります。そのため、建築物の安全性を確保するためにも、設計段階で慎重に安全性を確保しておく必要があります。そのための計算を「構造計算」と呼びます。

この「構造計算」によって作成された構造計算書を建築確認申請時に提出するのですが、建物によって提出が必要なケースと不要なケースに分かれます。

下に、構造計算書の提出が必要なケースとそうでないケースをまとめましたので、参考にしてください。

構造計算書の提出が不要なケース

ケース①木造2.階建て以下の住宅など

木造2階建て以下などの住宅は総称して「4号建築」に分類され、構造計算書の提出は不要となります。

ほとんどの場合は許容応力度計算、軸組計算、壁量計算、偏芯率計算などの簡易的な方法での計算となります。

国土交通大臣の認定を受けたプレハブ住宅

大手ハウスメーカーが手掛けることの多いプレハブ住宅は事前に国土交通大臣からの認定を一括で受けているため、構造計算書の提出は必要ありません。

この大臣認定で認められ範囲内で設計をおこない。かつ一定の品質を保った部材を工場で生産することで、一棟ごとの構造計算を省略することが認められています。

構造計算書の提出が必要な建物

木造3階建て、鉄骨造、鉄筋コンクリート造の住宅など

木造3階建てや鉄骨造、鉄筋コンクリート造で建てられた住宅は、構造計算適合判定を受けることが義務付けられており、確認申請時に構造計算書の提出が求められます。

この場合、建築設計一級建築士の資格を有した建築士によって、許容応力度等計算、保有水平耐力計算、限界耐力計算、時刻歴応答解析などの構造計算が綿密におこなわれます。

住宅の施工をメインの業務としている設計事務所や工務店が社内に構造設計一級建築士を置いていることはほとんどないため、一般的には構造計算書が必要な場合には構造設計を専門におこなう構造設計事務所に委託されます。

構造設計書はA4用紙が100枚以上になることも珍しくなく、構造計算をおこなう設計事務所や建築確認審査機関にとって膨大な作業量となります。

そのため費用も高額になりやすく、建物に規模や構造によっても異なりますが、30坪前後の一般的な住宅の相場が30万円~50万円となります。

構造計算書が不要でも、構造計算をおこなったほうがいいケース

構造計算書が義務付けられていない場合にも、構造計算は綿密におこなったほうがいいケースもあるのでご紹介します。

①開口部が大きい場合
②壁が少なく、空間を大きくとった間取りになっている
③変形地や狭小時に建てたため、複雑な外形・形状になっている
④スキップフロアなど複雑な形をした空間がある

これらの構造を持つ住宅すべてで構造計算が必要かといわれれば判断が難しいのですが、設計士などから十分な説明を受けたうえで、構造計算をおこなうか慎重に検討することが重要になります。