注文住宅の見積りのチェックポイント

注文住宅の見積もり

注文住宅の見積もりのチェックポイント

注文住宅の工事をを建築会社に依頼するとき、まずは見積もりを提示してもらいます。

見積もりの内容をチェックして内容に問題があると、追加工事の請求が発生したり、出来上がった住宅が希望通りのものでなかったといったトラブルに巻き込まれる可能性があります。

見積もりのチェック不足に起因するトラブルは絶対に回避したいところです。場合によっては追加工事で数百万円単位の請求がきたり、トラブルが長期化したりして精神的にも経済的にも大きな負担となってしまいます。

こういったトラブルを回避するためにも、注文住宅の建築の際に見積もりをとった場合は、その内容をよく理解し、細かくチェックする必要があります。

ここで、見積書の基本項目に関するチェックポイントや一般的な構成について詳しくご説明します。

注文住宅の見積もりで表示されるべき項目と5つのチェックポイント

見積もりのチェックポイントとして、工事の内訳とそれぞれの金額が挙げられますが、それ以前に基本的な項目を抑えておくべきです。

新築工事を請け負う建築業者の中には、残念ながら非常にいい加減な業者も実際に数多く存在します。

候補から外すべき建築業者かどうかは、工事内訳の前に基本項目のチェックだけで判断できる場合があります。まずはその部分を抑えておきましょう。

見積もりで抑えるべき基本ポイント

・建築会社の社名・見積もりの発行者

・宛先

・見積もりの発行日と有効期限

・対象住宅の特定(所在地)

・後期

1.建築会社の社名と見積もりの発行者

建築会社の社名は、工事を請け負う建築業者です。基本的には見積もりの発行者と同じになります。見積書に記載されるべき項目であり、これが抜け落ちてる書面はまずありえません。

会社の所在地や担当者名も記載されています。

2.宛先

その見積書が誰に対して発行されたものかを明らかにするにが宛先です。間違いがないかをしっかり確認しましょう。

宛名を間違えるような建築会社は総じて見積書の内容や工事がいい加減なものです。

3.見積もりの発行日と有効期限

見積書の発行日は記載されていても、有効期限が記載されていないことは意外に多くあります。有効期限は『割引期限があるから早く契約を』という営業トークに使われることもありますが、割引の有無や金額に関係なく、その見積金額が有効である期限として必ず書面で確認しておきましょう。

一般的に有効期限は1~3ヶ月で設定されていることが多くなります。

4.対象住宅の特定(所在地)

見積書は注文住宅の工事対象が特定されていなければいけません。建築工事請負契約書であれば、冒頭に建築地や床面積などの情報を記載しますが、それは見積もりにおいても同じことがいえます。

5.工期

見積書で提示された時点で工期が分かっているのであれば、それも記載してもらいましょう。ただし、見積もりの提示段階では着工日が未確定であるため、着工日と完成予定日を明記することはなかなかできません。

それでも、想定される工期が記述されているのであれば、その見積もりを提示した会社はある程度信頼できるといえます。

注文住宅の見積もりにおける一般的な見積書の構成

新築工事に記載されている金額が総額だけの建築業者は、その時点で候補から外してしまいましょう。見積書には、木工事・建具工事・塗装工事など各工事種別の金額や、それぞれの工事種別と金額も記載されているべきです。

見積書に記載されるべき金額の種類

・新築工事にかかる金額の総額

・各工事種別の金額

・各工事種別における詳細金額

各工事種別の金額

各工事別の金額は、工事の種別を大別して記載されているものです。一般的には仮設工事・基礎工事・躯体工事・屋根工事・外装工事・内装工事などの項目が記載されます。

この部分をチェックすることで、どんな工事にどれくらい金額がかかっっているかを理解できます。

すべての見積もりで上記の項目が記載されているわけではありません。見積もりを制作する会社や担当者で項目の使い方は異なるので、参考程度と考えておいてください。

各工事種別における詳細金額

上であげた各工事種別についての詳細を記載している部分です。内装仕上げ工事や床工事など細かく記載されています。

ここであげたのは見積もりに関する基本的なチェックポイントになります。実際にはこれらの基本ポイントを抑えたうえで、さらに細かくチェックする必要があります。