注文住宅の見積り依頼に必要な手順とは？
注文住宅の見積もりを取るときの流れを把握しよう
『理想の注文住宅』を建てる過程は希望に溢れた楽しいものです。しかし、一方費用が非常に気になります。
自分が理想とする住宅を建てるための費用を把握するには、まず依頼先となる建築会社に見積もり依頼をする必要があります。
ただ、ほとんどの人にとって住宅の見積もりをとる機会は一生に一度だと思います。そのため、不明点や不安な点は多いことでしょう。
まずは、どのようにして見積もり依頼をすればいいのかを把握しておきましょう。
注文住宅の見積もり依頼をするタイミングや流れについて、ここで詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。
1.建築予定地を確保する
注文住宅を建てるには、まずは建築地となる土地を確保する必要があります。
分譲されている土地を購入する人もいれば、すでに土地を所有している場合もあります。人によっては、親が所有する土地を相続するというケースもあるでしょう。
いずれにしても、どの土地に住宅を建てるかを決めないうちは、見積もりを依頼することはできません。土地の条件によって建築できる建物が異なるからです。
土地の持つ条件（面積・形状・前面道路・法規制等）、隣家との関係によってもプランの内容は変わってきます。立地によって、間取りや建物形状が変化するからです。
ただ、建築予定地が決まる前でも、希望する建物面積や階数をもとに概算金額を聞いておくことは可能です。その場合は工事金額が今後立てるプランによって大きく変わるかもしれないということは覚えておいてください。
2.家族と話し合って具体的に要望をまとめる
土地を確保すると、住宅の具体的なイメージ作りを始めます。事前に間取りや階数、ある程度の建物のグレードを具体的にイメージしておきましょう。
価格を重視するのか、費用がかさんでも建物の外観や内装のグレードを優先するのかは、プラン作成に入る段階である程度決めておく必要があります。
プランを立てる家庭で余剰予算が出てくるようであれば、その予算を設備に回すのか、あるいはプールしておくのかをその都度判断すればよいでしょう。
間取り、仕様などのプランは、建築会社などと打合せしていくなかで変更することはよくあることです。最初から完璧なプランが建てられることはほぼないので、ご家族で希望を出し合い、話し合いを重ねて少しずつ調整していけばいいのです。
3.建築会社に要望・予算を伝える
具体的イメージができたら、見積もり依頼をするために建築会社へ訪問します。一言に建築会社といっても、形態や規模はさまざまです。
地域密着型の小さな工務店や大手ハウスメーカーに依頼することもありますし、建築設計事務所に設計を依頼して、事務所から工務店を紹介してもらうこというケースもあります。
依頼先候補となる建築会社の担当者に、家族との話し合いでもまとめた要望やプランを丁寧に伝えて、ラフプランの作成を依頼します。
このとき、予算を伝えることも忘れないでください。担当者の方からも予算は大事なことなので、早い段階で確認されるはずです。
この段階での大事なポイントは、複数の建築会社と話をして、相見積もりをとるということです。
早い段階で1社のみに絞ることは絶対にオススメできません。
複数会社からの提案を聞くことで、よりよいプランが出来上がることはよくありますし、相見積もりをとることで各社が可能な範囲で提案できる最適なプランを立ててくれるはずです。
4.建築会社からラフプランと概算見積もりを提示してもらう
事前に伝えておいた要望などをもとに、建築会社がラフプランとともに見積もりを提示してくれます。
この時点では、ハウスメーカーや地域の工務店などの建築会社も詳細な見積書までは作成していないことも多いです。
ただ、合計金額だけで詳細な内訳が記されていない不透明な見積もりを提示する建築会社があれば、その会社は依頼先候補から外して他社への見積もり依頼を検討するべきでしょう。
後からプランを変更したいときなどの金額の変化が大きくなり、場合によっては希望するプランを諦めなくてはいけないという可能性も十分考えられます。
最初の見積もりを提示された時点で、こちらが内訳や項目を把握しやすい見積もりを作ってくれる建築会社であれば、安心してその仕事をまかせられると判断できます。
5.ラフプランの再提案と見積もりを提示してもらう
ラフプランを提示してもらった段階で、こちらのすべての要望が完全に反映されていることはほとんどありません。
最初に提示した見積もりをたたき台として施主の住まいに対する要望や想いといったものを引き出して、プランの練り直しをおこなうというのが通常の流れです。
この段階で打合せをしっかり行ってから、再度ラフプランを提示してもらい、見積もりも提示してもらうようにしましょう。
このときも、複数の建築会社から相見積もりをとっておくとよいでしょう。
6.詳細プランの提案と詳細見積もりを提示してもらう
ラフプランをベースとした打合せは、通常数回に渡っておこなわれます。打合せを重ね、ある程度プランが煮詰まってきてから詳細見積もりを提示してもらうように依頼してください。
その段階になると、スケッチなどのラフプランではなく、各階平面図や立面図、断面図、敷地配置図、仕様書など提示される内容がより具体的になってくるはずです。
この時点で間取り図だけしか提示しないような建築会社であれば、要注意です。そういった建築会社は検討対象から除外するか、きちんとした対応を求めていくようにしましょう。
価格が安い、もしくはその会社のプランが気に入っている等の理由で、その建築会社と話を進めたいのであれば、きちんとした見積もり対応を求めていくべきです。
7.見積書を細かくチェックする
詳細な見積書が提示されたら、項目ごとに内容を細かくチェックしてください。
こちらが提示した要望・打合せた内容・項目が正確に反映されているか、必要のない工事項目が含まれていないかといったことをチェックしていきます。
8.見積書を添付して工事請負契約を締結する
見積もり内容や建物プランに関して互いに合意したならば、次はいよいよ工事請負契約を締結します。
請負契約の際には、合意した内容が記載された見積書はもちろん、プランのわかる図面・仕様書も契約書に添付してもらい、改めて内容を確認したうえで署名・押印してください。
建物本体以外の工事（外構工事や土地改良など）の見積もり
注文住宅を建てるときには、建物本体にかかる費用だけでなく、外構工事や必要に応じて土地改良にかかる費用なども必要になります。
注文住宅づくりの際には、本体以外の工事は必ずといっていいほど必要になります。
ここから、建物本体以外によくある工事とその見積もり依頼のタイミングについて説明します。
1.地盤調査費用
住宅を新築する前には、必ず地盤調査を行わなければなりません。すでに所有する土地に注文住宅を建てる場合、地盤調査にかかる費用は、まず確実に自己負担となります。
新築用の土地を購入する場合し、建築会社も指定されている場合には、その土地の売主が地盤調査費用を負担するケースもありますが、基本的には施主が負担することが多くなります。
地盤調査は土地が確定しており、家づくりすることは決まっているのであれば、早めに実施しておくべきでしょう。
地盤調査の結果次第では全体の予算に大きく影響することがあるからです。
地盤が軟弱で補強工事が必要な場合、、その補強工事費用が数百万円になることもあり、その場合、建物本体にかけられる予算が変わってくるからです。
2.地盤改良工事費用
地盤調査の結果で地盤補強工事が必要と判断された場合、地盤改良工事費用が発生します。
コストが増えることになりますが、日本の住宅地の地盤は弱いところが多いために、この工事が必要となるケースは意外とあります。
地盤改良工事費用は、その改良工事の内容によって異なるので、改良工事内容を決めてから見積もりを出してもらうことになります。
地盤改良工事の内容は建物のプランによっても異なるため、建物プランを決める段階になってから費用が確定します。
建築会社から建物のラフプランの提示と見積もりを提示してもらうときに、地盤改良工事費用がどれぐらいかかるものかも合わせて出してもらうとよいでしょう。地盤調査が終わっていればこの段階で提示してもらえるはずです。
建物本体のプランが確定したときには、改めて地盤改良工事の内容と最終見積もりも出してもらいましょう。地盤調査をその段階になってから初めて実施する場合は、この段階で費用がわかります。
3.外構費用
注文住宅を建てるときの必ず発生する費用が外構工事費です。外構工事の見積もりは、どの業者に工事を発注するか、どの時期に施工するかによって異なってくるものです。
同じ建築会社に建物本体の工事と外構工事をまとめて依頼する場合は、本体のプランを打合せする段階で外構に関するある程度の要望を伝えて概算見積もりを出してもらい、だいたい費用をを把握しておくとよいでしょう。
と外構についての見積もりを先延ばしすると、思わぬ費用が発生し予算が大きく圧迫され慌ててしまうこともあります。全体の予算を把握するためにも、大よその価格の幅は確認しておいた方がよいです。
建物本体の建築会社とは別の会社へ発注する場合でも、できるだけ早いタイミングで大体の価格を把握したいところです。そのため外構業者に早いうちに相談しておきましょう。
外構工事は建物本体工事の完了後に着手することがほとんどなので、最終的なプランの確定と見積書の提示は、本体の完成が近づいてからでもよいでしょう。